終活のやることリスト9項目を紹介!始める際のポイントは?
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葬儀では普段耳慣れない言葉が多く、
独自の作法や意味を持つものもあります
慌てないためにも、私たち「イオンのお葬式」が
わかりやすくご紹介します
お葬式の知識・マナー
- 更新日:2025.06.27
- お葬式の知識・マナー
終活のやることリスト9項目を紹介!始める際のポイントは?

定年退職が近づくと、自分自身の老後について考えるようになることもあるでしょう。しかし「終活を始めたいけど、何からどうやって取り組んだらいいのかわからない」と、お悩みではないでしょうか。
本記事では、終活のやることリストを9つ紹介します。エンディングノートや生前整理など、具体的な手順をわかりやすく解説しています。終活を始める際のポイントについても紹介しますので、終活をスムーズに進めるための参考にしてください。
終活のやることリスト9項目
終活では何をすればいいのか、取り組むべきリストを9つの項目にわけて紹介します。
こちらで紹介する内容は、どれも終活に不可欠な内容です。しかし、終活の目的は人それぞれであり、目的によっては必要のない場合もあります。
自分には必要ないなと感じたらリストから外してもかまいません。時間が経ったのちに必要性が高まったら、改めて取り組むのもいいでしょう。
まずは、気の向くことから始め、無理のないよう終活を進めていきましょう。
エンディングノートの作成
エンディングノートとは、自分自身に何かあったときに備えて、残された家族がさまざまな判断や手続きを進める際に必要な情報を書き記したノートのことです。
また、エンディングノートには生活の備忘録としての役割もあります。これまでの人生を振り返り、これからの人生を考えるきっかけ作りにもなるでしょう。
エンディングノートに記載する情報には、自分自身のこと(生年月日など)、家族の情報、所有している財産(銀行口座、不動産、保険など)、葬儀や埋葬に関する情報、遺言書作成の有無、家族や友人に伝えたいことなどがあります。
エンディングノートには、遺言書のように決められたフォーマットはありません。エンディングノート専用のノートが市販されているため、そちらを活用するのもおすすめです。
また、エンディングノートには遺言書のような法的効力はありません。あくまで、故人の希望や意思を残された家族のために残しておくものです。そのため、遺言書を残したい場合は正式に作成する必要があります。
生前整理
生前整理とは、身の回りのものや資産に関わるものを分類し、いらないものは処分する作業のことをいいます。
遺族にとって、遺品整理は想像以上に負担が大きいものです。故人の思い出が詰まったものを処分するのはつらく、遺品整理に時間がかかる原因となります。また、資産価値があるものの場合、どのように処分すべきか対処に悩むこともあるでしょう。
そのため、家族に負担をかけないよう、体が元気なうちに身の回りを整理することをおすすめします。処分したり、売れるものは売却したりなどの作業を普段から少しずつしておくと、残された家族の負担を減らすことができます。
死後に処分してほしいものなどがある場合は、エンディングノートに書き残しておくのもおすすめです。
生前整理の具体的な進め方
物の分類: まずは、身の回りの物を「必要なもの」「不要なもの」「迷うもの」の3つに分類します。
不要なものの処分:捨てる: 明らかに不要なもの、壊れているもの、何年も使っていないものは思い切って処分します。
売却する: 価値のあるものは、リサイクルショップやフリマアプリ、専門の買取業者などを利用して売却を検討します。
譲る: 家族や友人が欲しがっているものがあれば、生前に譲渡します。
寄付する: まだ使えるがご自身には不要なものは、慈善団体などに寄付することも可能です。
少しずつ取り組む: 一度に全てを片付けようとすると負担が大きくなります。例えば、「1日1箱」「週に1引き出し」など、目標を決めて少しずつ進めることが継続のコツです。
思い出の品の扱い: 写真や手紙など、思い出の品は処分しにくいものです。無理に全てを捨てる必要はありませんが、
デジタル化して保管したり、厳選して量を減らしたりする方法も検討しましょう。
エンディングノートへの記載: 死後に処分してほしいもの、特定の誰かに譲りたいものなどがある場合は、
エンディングノートに具体的に書き残しておくと、ご家族が迷うことなく対応できます。
デジタル資産の整理:見えにくい財産と情報の管理
デジタル資産とは、ネット銀行やネット証券の口座、仮想通貨、電子マネーなどのことをいいます。ネット銀行やネット証券は紙の通帳などがないため、発見されにくいというデメリットがあります。
デジタル資産の存在を遺族に伝えるためには、エンディングノートに情報を書き込んでおくといいでしょう。
また、パソコンやタブレット・スマートフォンなどの中にあるデータ(写真や文書など)や、自動で利用料金が引き落とされるサブスクリプションなどは、見えにくいものであるため、見落としやすいです。
とくにサブスクリプションは、利用者が亡くなった以降も利用料金が引き落とされてしまうため、遺族に解約してもらわなければなりません。しかし、パスワードやIDがわからないと解約ができないため、遺族に大きな負担をかけてしまいます。
サブスクリプションやSNSアカウントなどをリスト化し、パスワードやIDをまとめておくといいでしょう。自身が亡くなったあとスムーズに共有できるよう手配しておき、家族に負担をかけないようにしましょう。
遺言書の作成:法的に有効な意思表示
遺言書は、ご自身の財産を誰に、どれくらい、どのように残すのかを法的に有効な形で伝えるための重要な書類です。遺言書があることで、亡くなった方の意思が尊重され、遺産相続におけるトラブル(「争続」とも言われます)を未然に防ぐことができます。
遺言書の種類と特徴
遺言書には、主に以下の2つの形式があります。
自筆証書遺言
特徴: 遺言者がご自身で全文を手書きし、署名・押印したものです。証人は不要です。
メリット: 作成に費用がかからず、いつでも気軽に書き直しができます。
デメリット: 民法で定められた厳格な要件(全文が自筆であること、日付、署名、押印など)を満たしていない場合、無効になるリスクがあります。また、紛失したり、改ざんされたりする可能性もあります。家庭裁判所での「検認」手続きが必要です。
保管制度: 2020年7月10日からは、自筆証書遺言を法務局で保管してもらう制度がスタートしました。これにより、紛失や改ざんのリスクが減り、検認手続きも不要になります。
公正証書遺言
特徴: 公証役場で、証人2名以上の立会いのもと、公証人が遺言者の話を聞き取って作成する遺言書です。
メリット: 公証人が作成するため、法律の専門家が内容を確認し、形式不備で無効になるリスクが極めて低いです。原本は公証役場で保管されるため、紛失や改ざんの心配がありません。家庭裁判所での検認も不要です。
デメリット: 作成に費用(財産の額に応じて変動)がかかり、公証役場に出向く手間があります。証人が必要となる点も考慮が必要です。
遺言書作成の注意点と専門家への相談
内容の明確化: 誰にどの財産を渡すのか、具体的な財産の特定(不動産の所在地、銀行口座の支店名と口座番号など)を明確に記載しましょう。曖昧な表現はトラブルの原因になります。
遺留分への配慮: 兄弟姉妹以外の法定相続人には、「遺留分」という最低限保証された相続分があります。これを侵害する内容の遺言書を作成すると、後々トラブルに発展する可能性があります。
定期的な見直し: 家族構成の変化や財産状況の変化に応じて、遺言書の内容も定期的に見直すことが推奨されます。
専門家への相談: 適切な遺言書を作成し、相続トラブルを確実に防ぎたい場合は、弁護士や司法書士などの専門家に相談することをおすすめします。特に財産が複雑な場合や、特定の希望がある場合は、専門家のアドバイスが不可欠です。
相続税の対策:残された家族の負担を軽減
終活においては、ご自身の財産(資産)と債務(借金など)を正確に把握し、相続可能な遺産について整理しておくことが非常に重要です。もし相続財産がある場合、相続税についての対策を早めに行うことで、残された相続人の税負担を軽減できる可能性があります。
相続税対策として一般的に行われるのは以下のような方法です。
・生前贈与
概要: 生きている間に、ご自身の財産を相続人に贈与する方法です。
メリット: 贈与税の基礎控除額(年間110万円)以内であれば贈与税がかからず、相続財産を減らすことで将来の相続税を軽減できます。時間をかけて少しずつ贈与することで、非課税枠を有効活用できます。
注意点: 贈与税は相続税よりも税率が高い場合があるため、計画的に行わないと税負担が増える可能性があります。また、相続開始前3年(改正後は7年)以内の贈与は相続財産に加算される「持ち戻し」の対象となるため、早期の開始が重要です。
・不動産の購入
概要: 現金預貯金を不動産に替えることで、相続税評価額を下げることができます。不動産は、現金に比べて相続税評価額が低く設定される傾向があるためです。
メリット: 不動産の種類(賃貸用、自宅など)や評価方法によって節税効果が期待できます。
注意点: 不動産の流動性や維持コスト、将来の価値変動リスクも考慮する必要があります。
・生命保険の活用
概要: 生命保険の死亡保険金には、相続税の非課税枠が設けられています(500万円 × 法定相続人の数)。
メリット: 非課税枠を活用することで、一定額の財産を非課税で相続人に残せます。また、保険金は受取人固有の財産とみなされるため、遺産分割協議の対象外となり、受取人はすぐに資金を確保できるメリットもあります。
注意点: 保険契約の内容や受取人の指定が重要です。
相続税対策における重要な配慮
・不公平が生じないよう配慮する: 生前贈与や特定の相続税対策を行う際、特定の相続人にばかり利益が集中すると、他の相続人との間で不平不満が生じ、親族間でのトラブルに発展する可能性があります。財産分与については、ご家族全員の感情や状況を考慮し、慎重に話し合いを進めることが極めて重要です。
・家族への情報共有: 相続税対策の内容や、財産分与に関するご自身の考えを、生前のうちに家族に伝え、理解を得ておくことがトラブル回避につながります。
・専門家への相談: 相続税の計算や対策は複雑であり、誤った知識で進めるとかえって税負担が増えたり、法的な問題が生じたりするリスクがあります。税理士などの専門家に相談し、ご自身の状況に合わせた最適な相続税対策を立案してもらうことを強くおすすめします。専門家は、節税だけでなく、相続争いを避けるためのアドバイスも提供してくれます。
葬儀・お墓の準備:最期の願いを形に
葬儀やお墓について考えておくことで、遺族への負担を減らすことにつながります。また、生きているうちにお墓を用意することは縁起がよいとされており、終活に取り入れるとよいでしょう。
葬儀に関する準備
・希望する葬儀の形式
一般葬: 家族や親族だけでなく、友人・知人・会社関係者など、幅広い方が参列する一般的な葬儀。
家族葬: 親族やごく親しい友人のみが参列する小規模な葬儀。
一日葬: お通夜を行わず、告別式から火葬までを一日で行う形式。
直葬(火葬式): 通夜・告別式を行わず、火葬のみを行う形式。
その他、特定の宗教形式(仏式、神式、キリスト教式など)や、無宗教葬など。
・葬儀を行う場所: 自宅、葬儀会館、寺院など、希望する場所を具体的に示します。
宗教・宗派の有無: 信仰している宗教や宗派があれば、その旨を明記し、特定の寺院や教会に依頼したいかどうかも伝えます。
参列してほしい人: 訃報を知らせてほしい人、葬儀に参列してほしい人(友人、知人、会社関係者など)のリストを作成し、連絡先を添えておくと、ご家族が連絡漏れなく対応できます。
・費用に関する考え: 葬儀にかけられる予算や、希望する費用の目安があれば伝えておくと、ご家族が葬儀社との打ち合わせを進めやすくなります。
・遺影写真: 遺影に使ってほしい写真があれば、その場所やデータが分かるようにしておきます。
お墓・埋葬に関する準備
既存のお墓の有無: 代々のお墓がある場合は、その場所や管理者の情報。
・埋葬方法の希望
墓地・霊園への埋葬: 新しくお墓を建てるのか、既存のお墓に入るのか。
永代供養: お寺や霊園が永代にわたって供養・管理してくれる形式。
樹木葬: 遺骨を樹木や草花の下に埋葬する形式。
散骨: 遺骨を粉末状にして海や山に撒く形式。
納骨堂: 屋内の施設に遺骨を安置する形式。
手元供養: 自宅で遺骨の一部を供養する形式。
墓じまい: 既存のお墓を撤去し、遺骨を別の場所へ移す「墓じまい」を検討している場合は、その旨も伝えます。
供養に関する希望: 年忌法要の有無や形式など。
・準備のポイント
家族との話し合い: 葬儀やお墓は、ご家族や親族の意向も大きく関わるデリケートな問題です。ご自身の希望を伝えるだけでなく、ご家族と事前にしっかりと話し合い、お互いの意見を尊重しながら準備を進めることが、後々のトラブルを防ぐ上で最も重要です。
・情報の一元化: 希望する葬儀社、埋葬場所、連絡先などをエンディングノートにまとめておきましょう。
・生前予約の検討: 葬儀社によっては、生前に葬儀の内容や費用を予約できる「生前予約」サービスを提供しているところもあります。これを活用することで、より具体的に希望を伝えることができます。
医療・介護の方針決め:もしもの時のために
ご自身が病気や怪我を負い、意思表示が困難になった場合に備え、どのような医療や介護を受けたいかを明確にしておくことは、ご自身の尊厳を守り、ご家族の精神的な負担を軽減するために極めて重要です。
・医療に関する希望
延命治療の希望の有無:例えば、心肺蘇生、人工呼吸器、胃ろうなどの延命治療について、どこまでを希望し、どこからは希望しないかを具体的に示します。「自然な形で最期を迎えたい」といった漠然とした希望だけでなく、具体的な医療行為について言及することが重要です。
苦痛の緩和: 痛みやその他の不快な症状に対する緩和ケアを希望するかどうか。
輸血や特定の治療に対する意向: 宗教上の理由などから特定の治療を拒否したい場合。
かかりつけ医・希望する医療機関: 普段診てもらっている医師や、入院・治療を希望する病院があれば伝えておきます。
リビングウィルの作成
「リビングウィル」とは、「尊厳死の宣言書」とも呼ばれ、ご自身が回復不能な末期状態になった場合に、延命治療を望まない旨を事前に意思表示しておく法的文書です。
リビングウィルは法的な強制力を持つものではありませんが、ご自身の強い意思を示すものとして、医療現場で尊重される傾向にあります。日本尊厳死協会などが推奨しています。
・介護に関する希望
介護が必要になった場合の希望
在宅介護: 自宅でご家族やヘルパーによる介護を希望するか。
施設介護: 介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)、介護老人保健施設、有料老人ホームなど、入居を希望する施設の種類や具体的な施設名。
介護費用の捻出方法: 介護費用をどのように賄うか(貯蓄、年金、保険など)。
意思疎通が困難になった場合の代理人: ご自身が判断能力を失った場合に、医療・介護に関する意思決定を任せたい人(例: 家族、任意後見人など)を定めておくと安心です。
医療・介護方針決定のポイント
家族との共有と話し合い: 医療や介護の方針は、ご家族の生活にも大きな影響を与えます。ご自身の意向を明確にするだけでなく、ご家族と十分に話し合い、お互いの意見や気持ちを共有し、理解し合うことが何よりも大切です。
・専門家への相談: 医療や介護の専門家(医師、看護師、ケアマネージャーなど)に相談し、様々な選択肢やそのメリット・デメリットについて情報を得ることも有効です。
・エンディングノートへの記載: 医療・介護に関する希望は、エンディングノートに具体的に記載しておきましょう。定期的な見直しも忘れずに行いましょう。
・任意後見制度の検討: 将来、判断能力が低下した場合に備え、ご自身が選んだ代理人(任意後見人)に、生活や財産管理、医療・介護に関する契約などを任せる「任意後見制度」の利用も検討すると良いでしょう。
交友関係の整理:大切な人への最後の連絡
ご自身が亡くなった際、大切な友人や知人に訃報を伝えたり、葬儀への参列をお願いしたりしたいと考える方もいるでしょう。このような希望がある場合、事前に交友関係を整理し、必要な情報をまとめておくことが、残されたご家族の負担を減らす上で非常に役立ちます。
交友関係リストの作成
以下の情報を盛り込んだリストを作成しましょう。
・連絡してほしい友人・知人の氏名: フルネームで正確に記載します。
・連絡先: 電話番号、メールアドレス、住所など、確実に連絡が取れる方法を記載します。
・関係性: どのような関係性(学生時代の友人、職場の同僚、趣味仲間など)であるかを簡単に記載すると、ご家族が状況を理解しやすくなります。
連絡してほしい内容の指示
「訃報だけを伝えてほしい」
「葬儀にも参列してほしい」
「特定の情報(例えば、故人の趣味に関する集まりの仲間など)も合わせて伝えてほしい」
などの具体的な指示を添えると、ご家族が対応に迷うことがありません。
連絡してほしくない人: 場合によっては、連絡してほしくない人物がいれば、その旨も記載しておくと良いでしょう。
リスト作成のポイント
・最新情報の維持: 友人の住所や連絡先は変わることがあります。定期的にリストを見直し、最新の情報に更新するように心がけましょう。
・見つけやすい場所に保管: エンディングノートに記載するか、別途作成したリストをエンディングノートと一緒に保管するなど、ご家族が容易に見つけられる場所に置いておきましょう。
・プライバシーへの配慮: 個人の連絡先情報を含むため、管理には注意が必要です。信頼できるご家族にのみ存在を伝え、安易に第三者の目に触れないように保管しましょう。
今後の人生設計:定年後の「やりたいこと」を見つける
定年退職は、長い職業人生の区切りであり、その後の人生は長く続いていきます。終活は「終わり」を意識する活動ですが、同時に「残りの人生をどう生きるか」を考える素晴らしい機会でもあります。健康で楽しく、充実した毎日を過ごすためにも、「今後の人生設計」を考えることは非常に重要です。
人生設計を立てるメリット
・生きがいとモチベーションの維持: 定年退職後、仕事が心の支えだった人は、急に目標を失い気落ちしてしまうことがあります。新しい目標や「やりたいこと」を見つけることで、生きがいを感じ、前向きな気持ちを維持できます。
・健康で健やかな活動の促進: 趣味や新しい学びなど、没頭できる活動があることで、心身ともに健康を保ちやすくなります。
新しい人間関係の構築: 地域活動や習い事などを通じて、新たな出会いや交流が生まれ、社会との繋がりを保つことができます。
・充実したセカンドライフの実現: 「いつかやろう」と思っていたことを具体的に計画し実行することで、後悔のない豊かな老後を送ることができます。
人生設計の具体的な進め方
・「やりたいことリスト」の作成:まずは、これまで忙しくてできなかったこと、定年後にやってみたいことを全て書き出してみましょう。どんな小さなことでも構いません。
例: 国内外への旅行、昔からの趣味を再開する(絵画、音楽、写真など)、新しい習い事を始める(語学、料理、スポーツなど)、ボランティア活動に参加する、地域活動に貢献する、資格取得の勉強をする、カフェ巡りをする、自宅の庭を手入れする、孫と過ごす時間を増やす、終活に関する情報を学ぶ、など。
・優先順位と具体的な計画:リストアップした「やりたいこと」の中から、優先順位をつけ、具体的にいつ、どこで、誰と、どのくらいの費用で実現するかを計画してみましょう。
例えば、「来年の春に京都へ旅行に行く」と決めたら、交通手段、宿泊先、見学したい場所などを具体的に調べてみます。
・健康と資金の計画:やりたいことを実現するためには、健康な体とそれを支える資金が必要です。健康維持のための習慣や、趣味・活動に充てるための老後資金計画も同時に考えておきましょう。
・柔軟な見直し: 人生設計は一度作ったら終わりではありません。状況の変化やご自身の興味の変化に合わせて、柔軟に見直していくことが大切です。
仕事を離れても、充実した「第二の人生」を送るために、ぜひ「今後の人生設計」を前向きに考え、実行に移していきましょう。
終活を始める際のポイント
終活を始めるときに押さえておくべきポイントは「家族と情報を共有する」「優先順位をつけて取り組む」などの4つがあります。
ひとつずつ詳しくみていきましょう。
家族と情報を共有する
終活とは、自分が亡くなったあとのことを自分自身で決めておくことです。どんな葬儀がしたいか、どこのお墓に入りたいかなど、自分の希望を家族に伝えます。
家族に意思を伝えることで、家族はあなたの気持ちを理解し、理想の最後を叶えるために動いてくれます。
しかし、終活はただ自分の希望を押し付けることが目的ではありません。家族それぞれにも考えがあるため、きちんと話し合い、お互いの意見を尊重するようにしましょう。
また、遺言書を作成した場合、保管場所を家族に伝えておくことも重要です。亡くなったあとに遺言書が見つからないと、相続の手続きが複雑になってしまうことがあります。
日頃から家族とコミュニケーションを取り、お互いの気持ちをしっかりと話し合いましょう。そうすることで家族に迷惑をかけずに済み、亡くなったあとも家族円満に過ごしていけるでしょう。
優先順位をつけて取り組む
終活はやることが多く幅広いため、全てを一気にやる必要はありません。病気になってからでは、なかなかできないこともあるでしょう。そのため、部屋の整理や介護施設の見学など、体が元気なうちにできることから始めてみるのがおすすめです。
書類整理や断捨離など、体力が必要な作業は早めに取り組み、保険の見直しなど期限付きの手続きなどを優先して進めていきましょう。
家族と話し合うべき内容については、家族と予定を合わせ、計画的に進めます。また、専門家へ相談する場合は、早めに予約を取るようにしましょう。
焦らず、できることから少しずつ取り組むために、優先順位をつけて終活を進めていきましょう。
状況に応じて方針を見直す
終活は、事前に計画を立てておくものですが、想定通りに進まないケースも多々あります。たとえば、配偶者が亡くなってひとりになった場合、広い自宅にひとりで暮らすことに不安を感じることもあるでしょう。
そうなったとき、施設への入居を考えたり、子どもたちと一緒に暮らすことを考えたりなど、状況に応じて見直しをする必要があります。
また、月日が経てば考え方にも変化が現れます。医療や介護に関することなどは、医療の進歩にともない、考えが変わることもしばしばあります。
最初に立てた計画通りに進める必要はないため、状況や環境の変化、考え方や希望に変更があれば、その都度見直し、よりよい方向に向かうよう調整するといいでしょう。
専門家に相談する
終活は、自分だけで全部やろうとせず、専門家に相談することも必要といえます。もしものときのために、老後の生活やお金のことなどについて専門家に相談することで、家族に心配をかけずに安心して生活できるよう準備を整えることが可能です。
老後資金の計画や介護施設の選択などを事前に決めておくことで、いざというときに残された家族への負担を軽減できます。また、相続対策がきちんと施されていないと、自分が亡くなったあとに相続トラブルへと発展することも懸念されるため、対処法を考えておくことが大切です。
トラブルや遺族への負担を未然に防ぐには、専門家に相談しましょう。相続トラブルに関することは司法書士や弁護士、老後資金の計画はファイナンシャルプランナーに相談するといいでしょう。
まとめ
終活は、人生の終わりを見据え、自分自身や家族のために準備を進めることが必要な活動です。終活をすることで、残された家族に遺品整理などの負担をかけないようにしたり、安心した老後を送る準備ができたりするのがメリットです。
終活はやることが多く、時間もかかるため、体力のあるうちに早めに始めるのがいいでしょう。
終活についてもっと知りたい方は、イオンのお葬式にぜひご相談ください。イオンのお葬式では、自分の葬儀についてあらかじめ依頼しておく「生前予約」を行っています。
また、生前整理で不要になった品物を無料で査定・買取する「出張買取サービス」もおすすめです。外出することなくスムーズに不用品を整理することが可能です。
遺族に負担をかけたくないと考えている方は、ぜひイオンのお葬式までお気軽にお問い合わせください。
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