今日亡くなったらいつ葬式？日程の決め方と通夜・告別式までの流れ

身内が亡くなられた直後は、深い悲しみの中で多くの手続きに追われます。
「今日亡くなったら葬式はいつになるのか」という疑問は、まず最初に頭に浮かぶことの一つです。
一般的に、葬儀はいつ行われるものなのか、その日程の目安と決め方のポイントを理解しておくと、落ち着いて準備を進められます。

ご逝去から通夜、告別式までの流れと、日程を決める上で考慮すべき重要事項を具体的に解説します。

 

今日亡くなった場合、通夜は明日、葬儀は明後日が最短

もし今日亡くなった場合、法律上の規定と準備期間を考慮すると、最短の日程では通夜が逝去の翌日、葬儀告別式が翌々日となります。
日本の法律では、死後24時間を経過しないと火葬ができないと定められているため、亡くなった当日に葬儀や火葬を行うことはありません。

このため、カレンダー上で見ると、ご逝去日を含めて3日間にわたるのが最も早いスケジュールです。
ただし、これはあくまで理論上の最短日程であり、実際には様々な都合により数日後ろにずれることが多くあります。

 

ただし火葬場の都合などで数日後になるケースも多い

最短日程で葬儀を行えるケースは少なく、実際にはご逝去から4〜5日後、あるいはそれ以降になることも珍しくありません。
日程が延びる最も大きな理由は、火葬場の予約状況です。
特に都市部では火葬場が混み合っており、数日先まで予約が埋まっていることが日常的です。
また、菩提寺の僧侶といった宗教者の都合がつかない場合や、遠方に住む親族が駆けつけるための時間を確保する必要がある場合も日程に影響します。

さらに、六曜の「友引」の日は火葬場が休業となることが多く、葬儀を避ける慣習があるため、日程決めの際に考慮されます。
「仏滅」は葬儀に関係ないとされていますが、気にする方もいるかもしれません。

 

亡くなった時間帯別の葬儀日程モデルケース

ご逝去された時間帯によって、その後の手続きや葬儀社との打ち合わせのタイミングが変わるため、通夜や葬儀の日程にも影響が出ます。
午前中、午後から深夜、そして年末年始のような特殊な時期に亡くなられた場合、それぞれの日程がどのように組まれることが多いのか、具体的なモデルケースを想定して解説します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、おおよそのスケジュールの目安としてください。

 

【午前中に逝去】翌日に通夜、翌々日に葬儀が一般的

午前中の早い時間帯に亡くなられた場合、その日のうちに比較的落ち着いて葬儀社との打ち合わせを進めることが可能です。
葬儀社の担当者と葬儀の内容や日程、場所について相談し、速やかに火葬場の予約手続きに入れます。

火葬場や斎場の空き状況、僧侶などの宗教者の都合、そして主な親族の予定が合えば、法律で定められた24時間安置の規定をクリアした上で、翌日に通夜、翌々日に葬儀・火葬という最短スケジュールで執り行える可能性が最も高いケースといえます。

 

【午後～深夜に逝去】翌々日に通夜、その翌日に葬儀となる可能性

午後や夕方、深夜の時間帯に亡くなられた場合、葬儀の日程が1日ずれ込むことが多くなります。
まず、ご遺体の搬送と安置を済ませた後、葬儀社との本格的な打ち合わせが翌日の日中からになる可能性があるためです。

打ち合わせが翌日になると、火葬場や斎場の予約もその時点から始めることになります。
そのため、通夜はご逝去の翌々日、葬儀告別式はそのさらに翌日という日程になるのが一般的です。
ご家族も心身ともに落ち着いて準備を進めるための時間と捉えることもできます。

 

【年末年始・連休】火葬場の休業により日程がずれ込む傾向

年末年始やゴールデンウィーク、お盆などの長期連休中に亡くなられた場合は、葬儀までの日数が大きく開いてしまう傾向にあります。
これは、多くの火葬場が休業日を設けているためです。

特に1月1日から3日にかけては休場するところがほとんどで、その前後の期間も予約が殺到し、非常に混み合います。
そのため、ご逝去から葬儀・火葬まで1週間以上待つことも珍しくありません。
その間はご遺体を安置し続ける必要があり、ドライアイスの追加など適切な処置について葬儀社と相談することが重要です。

 

葬儀の日程を左右する4つの重要事項

葬儀の日程は、遺族の希望だけで自由に決められるものではありません。
故人を滞りなくお見送りするためには、いくつかの外的要因を考慮し、調整していく必要があります。

特に重要となるのが、「火葬場の予約状況」「宗教者の都合」「親族の予定」「地域の慣習」の4つの事項です。
これらの要素を総合的に判断し、関係者と相談しながら最適な日程を決定していくことになります。
それぞれの事項について、なぜ重要なのかを具体的に見ていきましょう。

 

最優先で確認すべき火葬場の予約状況

葬儀の日程を決める上で、最も優先度が高いのが火葬場の予約状況です。
通夜や葬儀・告別式の日程は、火葬を行う日時と場所が確定しなければ決めることができません。
火葬場の予約が取れなければ、葬儀全体のスケジュールが組めないため、葬儀社はまず火葬場の空き状況を確認し、予約を押さえることから始めます。

特に人口が集中する地域では火葬場が慢性的に混雑しており、希望日に予約が取れないことが日程が遅れる最大の要因となっています。
葬儀の日程は、火葬場の予約が取れた日を基点に逆算して決定するのが一般的な流れです。

 

僧侶など宗教者の都合がつく日時

仏式の葬儀を執り行う場合、読経を依頼する僧侶の都合を確認することも非常に重要です。
菩提寺（先祖代々のお墓があるお寺）がある場合は、まずそのお寺の住職に連絡を取り、葬儀を執り行える日時を伺います。
お盆やお彼岸の時期、あるいは他家の法要と重なっている場合など、僧侶が多忙で都合がつかないこともあります。

その場合は、僧侶のスケジュールに合わせて葬儀の日程を調整する必要があります。
菩提寺がない場合は、葬儀社に相談すれば、宗派に合わせた僧侶を紹介してもらうことも可能です。

 

遺族や主な親族が集まれる日程の調整

故人と特に縁の深い近親者が参列できるよう、日程を調整することも大切です。
喪主やその家族はもちろん、遠方に住んでいる兄弟姉妹や子ども、孫などがいる場合は、移動にかかる時間も考慮に入れる必要があります。

すべての方の都合を完璧に合わせることは難しいかもしれませんが、誰にだけは必ず参列してほしいのかを家族内で話し合い、優先順位を決めておくと調整がスムーズに進みます。
火葬場の予約や僧侶の都合と並行して、主な親族の予定を確認し、葬儀社に伝えることが望ましいです。

 

葬儀の日取りに関する地域独自の慣習

日本各地には、葬儀の日取りに関する地域独自の慣習や風習が残っている場合があります。
例えば、特定の暦の日を避ける風習があったり、通夜の前に火葬を行う「前火葬」が一般的な地域があったりと、その内容は様々です。
こうした地域のしきたりを知らずに日程を決めてしまうと、後々親族間で問題になる可能性も考えられます。

地元の慣習に詳しい親族や年長者に確認するか、その地域での葬儀実績が豊富な葬儀社の担当者に相談するのが最も確実です。
葬儀社は地域の慣習を熟知しているため、適切なアドバイスをしてくれます。

 

ご逝去から葬儀の打ち合わせまでの具体的な流れ

身内が亡くなられた直後は、深い悲しみと動揺の中で、様々な手続きを進める必要があります。特に、ご逝去されてから葬儀社と具体的な打ち合わせを行うまでの初期対応は非常に重要です。

この段階の流れをあらかじめ把握しておくことで、いざという時に混乱せず、落ち着いて行動できます。医師から死亡診断書を受け取るところから、関係者への訃報連絡まで、時系列に沿って主要なステップを解説します。

 

ステップ1：医師から死亡診断書を受け取る

ご家族が亡くなられた後、最初に行うべきことは、医師から「死亡診断書」を受け取ることです。
病院で亡くなった場合は、臨終に立ち会った担当医が発行します。
自宅で療養中に亡くなった場合は、かかりつけ医に連絡して来てもらい、死亡を確認の上で作成してもらいます。

この死亡診断書は、役所に死亡届を提出し、火葬許可証を受け取るために必須の書類です。
通常、A3サイズの用紙の左半分が死亡診断書、右半分が死亡届の様式になっています。
後の手続きで原本が必要になるため、必ず受け取り、大切に保管してください。

 

ステップ2：葬儀社に連絡しご遺体の搬送と安置を依頼する

死亡診断書を受け取ったら、速やかに葬儀社に連絡します。
病院の霊安室は一時的な安置場所であり、長時間利用することはできないため、寝台車を手配してもらい、ご遺体を安置場所まで搬送してもらう必要があります。

安置場所としては、ご自宅か、葬儀社の安置施設を選ぶのが一般的です。
もし生前に葬儀社を決めていなかった場合でも、病院が提携している葬儀社を紹介してくれたり、その場でスマートフォンなどを使って探したりすることも可能です。
まずはご遺体の搬送と安置を第一に考え、葬儀社に依頼します。

 

ステップ3：喪主を誰にするか早めに決めておく

ご遺体の安置が完了し、少し落ち着いた段階で、遺族の代表者となる喪主を決めます。
喪主は、葬儀社との打ち合わせの中心となり、葬儀の内容に関する最終的な決定を下す重要な役割を担います。
また、葬儀当日は弔問客への挨拶など、遺族を代表して対応します。

一般的には故人の配偶者や長男・長女が務めることが多いですが、法律上の決まりはありません。
故人との血縁の深さや関係性を考慮し、家族でよく話し合って決めましょう。
早めに喪主を決めておくことで、その後の打ち合わせが円滑に進みます。

 

ステップ4：葬儀社の担当者と具体的なプランを打ち合わせる

喪主を中心に、葬儀社の担当者と葬儀の具体的な内容について打ち合わせを行います。
この場で、葬儀の日程や場所、形式（一般葬、家族葬、一日葬など）、おおよその会葬者の人数、祭壇の種類、返礼品、食事といった詳細を決めていきます。

故人の遺志や家族の希望を伝え、費用に関する見積もりを提示してもらいながら、内容を具体化していく作業です。
分からないことや不安な点は遠慮せずに質問し、説明に納得した上でプランを決定することが、後悔のない葬儀を行うために重要となります。

 

ステップ5：打ち合わせ後に親族や関係者へ訃報を連絡する

葬儀社との打ち合わせで、通夜と葬儀・告別式の日時と場所が正式に決定したら、関係各所へ訃報の連絡を開始します。
連絡は、まず三親等以内の近親者に最優先で行い、その後、故人と親しかった友人・知人、会社や学校の関係者、地域の方々などへと範囲を広げていくのが一般的です。

連絡手段は電話が基本ですが、相手との関係性によってはメールやSNSなどを補助的に使用することもあります。
伝えるべき内容は、故人の氏名、逝去日時、通夜・葬儀の日時と場所、喪主の氏名と連絡先などを簡潔にまとめます。

 

葬儀の日程で考慮すべき六曜「友引」とは

葬儀の日程を調整する際、日本のカレンダーに記載されている「六曜（ろくよう）」を気にする風習が根強く残っています。
六曜とは、先勝・友引・先負・仏滅・大安・赤口の6種類の日のことで、元々は中国から伝わった占いが起源です。
仏教の教えとは直接的な関係はありませんが、社会的な慣習として、特に「友引」の日の葬儀は避けられる傾向にあります。

なぜ友引が避けられるのか、またそれが火葬場の運営にどう影響しているのかを知っておくことは大切です。

 

なぜ友引の葬儀は避けられるのか

友引の葬儀が避けられる理由は、その字面から「友を（冥土へ）引く」と解釈される迷信に基づいています。
この日に葬儀を執り行うと、故人が親しい人を一緒に連れて行ってしまうと考えられ、縁起が悪いとされているためです。

これは本来の六曜の意味とは異なる、日本で生まれた俗信ですが、現在でもこの慣習を気にする人は少なくありません。
そのため、遺族や参列者の心情に配慮し、多くの葬儀では友引の日を避けて葬儀・告別式の日程が組まれます。
ただし、お通夜は故人との別れを惜しむ場であり、告別の儀式ではないため、友引に行っても問題ないとされています。

 

友引は火葬場が休業の場合が多いので注意が必要

友引に葬儀を避けるという社会的な慣習に合わせて、多くの公営火葬場が友引を定休日としています。
たとえ葬儀式場で告別式を行ったとしても、その日のうちに火葬ができないため、結果的に友引の日には葬儀が執り行えないことになります。
私営の火葬場の中には友引でも営業しているところもありますが、数は限られます。

友引が休業日の場合、その翌日は予約が殺到して大変混み合う傾向があります。
そのため、日程調整の過程で友引が挟まると、葬儀までの日数が通常よりも1日、あるいはそれ以上延びる可能性があることを念頭に置く必要があります。

 

法律の定めにより死後24時間は火葬ができない

葬儀の日程を考える上で、必ず守らなければならない法的なルールがあります。
それは、「墓地、埋葬等に関する法律」の第3条で定められている「死後24時間を経過した後でなければ火葬を行ってはならない」という規定です。
これは、かつて医療技術が未熟だった時代に、仮死状態からの蘇生の可能性を完全に否定できないことから設けられた名残とされています。

この法律があるため、ご家族が亡くなられてから24時間が経過するまでは、火葬をすることができません。
したがって、どれだけ準備を急いだとしても、ご逝去当日に通夜や葬儀・火葬を行うことは不可能であり、最短でも翌日以降の日程となります。

 

まとめ

身内が亡くなった場合、葬儀は最短で逝去の翌々日に行われますが、これはあくまで理論上の日程です。
実際には、火葬場の予約状況が最も大きな要因となり、それに加えて宗教者の都合や親族の予定などを調整するため、逝去から4〜5日後、あるいはそれ以上の日数を要することが一般的です。

葬儀の日程を決める際は、まず葬儀社を通じて火葬場の予約を確保し、その日時を基点に通夜や告別式の日程を組み立てていきます。
ご逝去直後は、まず医師から死亡診断書を受け取り、葬儀社に連絡してご遺体の搬送と安置を依頼するという初期対応が重要になります。

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