葬儀の準備と流れを解説｜喪主・家族がお葬式までにやるべきことチェックリスト

身近な方が亡くなり、喪主やその家族として初めて葬儀を執り行う際、何から手をつければよいか分からず戸惑うことは少なくありません。
お葬式までの限られた時間の中で、やるべきことは多岐にわたります。

この記事では、ご逝去から葬儀が終わるまでの基本的な流れを解説し、喪主や家族が対応すべきことを時系列のチェックリストにまとめました。
初めての経験で不安な方でも、段取りを理解し、滞りなく準備を進められるように構成しています。

 

まずは確認｜ご逝去から葬儀までの基本的な流れ

ご逝去から葬儀・火葬までの一連の手順は、一般的に3日から5日程度の期間で行われます。
まずは、臨終からご遺体の安置、葬儀社との打ち合わせ、お通夜、そして葬儀・告別式という基本的な流れを把握することが重要です。

この全体の流れを理解しておくことで、各段階で何をすべきかを落ち着いて判断できるようになります。
ここでは、葬儀を執り行うための4つのステップを順に説明します。

 

ステップ1：ご逝去～ご遺体の安置

病院で危篤を告げられ、その後ご逝去された場合は、まず医師から死亡診断書を受け取ります。
病院の霊安室には長時間安置できないため、速やかに葬儀社へ連絡し、ご遺体を搬送してもらう必要があります。
搬送先は、自宅または葬儀社の安置施設が一般的です。

ご遺体を安置した後は、枕飾りを整え、ドライアイスなどで故人の体を保全します。
故人の体を清める「湯灌（ゆかん）」の儀式を行うこともあります。
自宅で亡くなられた場合は、かかりつけ医に連絡して死亡確認をしてもらう手順となります。

 

ステップ2：葬儀社との打ち合わせ

ご遺体の安置が完了したら、葬儀社の担当者と具体的な打ち合わせを開始します。
この段階で、葬儀の責任者である喪主を正式に決定します。
そして、葬儀の日程や会場、葬儀の形式（一般葬、家族葬など）や規模、予算といった葬儀の根幹に関わる事項を話し合って決めていきます。

故人や遺族の意向を伝え、見積もりを確認しながら詳細を詰める重要な時間です。
疑問や不安な点は遠慮なく質問し、喪主だけでなく他の家族の意見も聞きながら進めることが望ましいです。

 

ステップ3：お通夜

お通夜は、一般的にご逝去の翌日の夕方から行われ、家族や親族、親しい友人などが集まり、故人と過ごす最後の夜となります。
本来、通夜は夜通し灯りを絶やさず故人を見守る儀式でしたが、近年では18時頃から始まり2時間程度で終了する「半通夜」が主流です。

式では僧侶による読経や参列者による焼香が行われます。
式の後には、参列者へ食事や飲み物を振る舞う「通夜振る舞い」の席が設けられることもあり、故人の思い出を語り合いながら偲びます。

 

ステップ4：葬儀・告別式・火葬

葬儀・告別式は、お通夜の翌日の日中に行われるのが一般的です。葬儀が宗教的な儀式であるのに対し、告別式は故人と最後のお別れをする社会的な儀式という側面を持ちます。当日は僧侶による読経、弔辞の拝読、弔電の紹介、参列者の焼香などが滞りなく進められます。

式全体の所要時間は、参列者の場合は1～2時間程度ですが、火葬から骨上げまで参列する場合はさらに2時間ほどかかります。遺族・親族の場合は、準備や片付け、火葬、初七日法要、精進落としまで含めると5～6時間程度かかるのが一般的です。

告別式の後、ご遺体を乗せた霊柩車を先頭に火葬場へ移動し、火葬、そして骨上げ（拾骨）という流れで進みます。

 

【時系列】喪主・家族が葬儀までに行うべき準備

親が亡くなるなど、身内を亡くした遺族は、悲しむ間もなく葬儀に向けた準備を進めなければなりません。
ご逝去直後からお通夜、葬儀当日まで、時系列に沿ってやるべきことを整理しておくことで、混乱なく対応できます。

特に親の葬儀を初めて執り行う喪主や親族にとって、何をどの順番で進めるべきかを把握することは、精神的な負担の軽減にもつながります。
ここでは、具体的な準備内容を時系列で詳しく解説します。

 

ご臨終直後に対応すること

故人が亡くなった直後は、深い悲しみの中でも迅速な対応が求められます。
まず最初に行うべきことは、医師から「死亡診断書」を受け取ることです。
この書類がなければ、火葬許可などの法的な手続きを進めることができません。

次に、家族やごく近しい親族へ訃報の第一報を伝えます。
そして、ご遺体を安置場所へ搬送してもらうため、葬儀社に連絡を入れます。
特に病院で亡くなったとき、霊安室は長時間の利用ができないため、これらの対応を速やかに行う必要があります。

死亡診断書を受け取る

死亡診断書は、人の死亡を医学的・法的に証明する公的な書類です。
病院で亡くなった場合は、臨終に立ち会った医師が作成します。
この書類は、役所へ死亡届を提出し、火葬許可証の交付を受けるために不可欠なものです。

後の手続きで必要になる場面も多いため、役所に提出する前に必ず数枚コピーを取っておくことが重要です。
生命保険の請求や年金の受給停止、預貯金の名義変更など、さまざまな手続きで死亡の事実を証明する書類として使用します。

近親者へ最初の訃報を伝える

ご逝去後、まず連絡するのは三親等内の親族など、故人と特に関係の深い方々です。
この時点ではまだ葬儀の具体的な日時は決まっていないため、取り急ぎ亡くなった事実のみを伝えます。
連絡する際には、故人の氏名、亡くなった日時と場所、自分の氏名と連絡先を簡潔に伝達します。

そして、葬儀の日程などの詳細が決まり次第、改めて連絡する旨を付け加えます。
友人や会社関係などへの連絡は、葬儀の日程が確定してから行うのが一般的です。
深夜や早朝の連絡は、相手の状況を考慮する配慮も必要となります。

葬儀社を選びご遺体の搬送を依頼する

ご遺体の搬送は、自家用車を用いて無償で行う場合は法律違反にはなりません。しかし、遺体の尊厳保持や衛生面、安全面を考慮すると、専門業者への依頼が望ましいとされています。事業として遺体搬送を行う場合は、国土交通大臣から「一般貨物自動車運送事業」の許可を受けた事業者でなければならず、許可のない事業者や個人が費用を受け取って遺体を搬送する行為は違法となります。そのため、葬儀社や遺体搬送専門業者への依頼が一般的です。あらかじめ葬儀社を決めていない場合は、複数の会社を比較検討し、速やかに連絡を取ることをおすすめします。病院が提携する葬儀社を紹介してくれることもありますが、必ずしもそこに決める必要はありません。

電話で連絡する際は、病院名と故人の氏名、安置先の住所、連絡者の名前と電話番号を伝えます。ご逝去から火葬までは、法律により24時間以上経過する必要があるため、最短でも翌日以降となります。一般的には2日から4日程度かかることが多いですが、火葬場の予約状況や友引などの影響で変動する場合もあります。

 

ご遺体安置後に進めること

ご遺体を自宅や斎場の安置室へ安置し、枕飾りなどの用意が整ったら、葬儀社との本格的な打ち合わせが始まります。
この打ち合わせは、葬儀全体の具体的な内容を決定する非常に重要な機会です。
喪主を正式に決定し、葬儀の日程や場所、形式や規模などを決めていきます。

遺影に使う写真を選んだり、必要な物をリストアップしたりと、お通夜の前の段階で済ませておくべき準備は多岐にわたります。
この段階で、親族や関係者への連絡も並行して進める必要があります。

喪主を正式に決定する

喪主は、葬儀に関する最終的な決定権を持ち、遺族の代表として葬儀全般を取り仕切る重要な役割を担います。
一般的には故人の配偶者や長男、長女が務めることが多いですが、法的な決まりはありません。
故人が遺言で指定している場合を除き、家族間で十分に話し合って決定します。

喪主は葬儀社との打ち合わせで中心的な役割を果たし、葬儀当日は参列者への挨拶も行います。
遺影に使う写真の選定など、故人に関する判断も喪主が中心となって進めるため、自分の責任を理解した上で務めることが求められます。

葬儀の具体的な内容を打ち合わせる

葬儀社との打ち合わせでは、まず葬儀の日程、場所、形式、参列者の規模、費用といった大枠を決定します。
その後、祭壇や棺の種類、会葬者への返礼品、通夜振る舞いの料理など、細部にわたる項目を選定していきます。
故人の宗教・宗派を確認し、必要であれば僧侶の手配も依頼します。

遺族の服装についても確認し、和装にするか洋装にするかなどを決めます。
当日の持ち物や、受付などの役割分担についてもこの時点で話し合っておくと、式の進行がスムーズになります。

親族や関係者へ葬儀日程を連絡する

お通夜と葬儀・告別式の日時と場所が正式に決定したら、速やかに訃報の連絡を広げます。
親族、故人の友人・知人、会社・学校関係者、地域の方々など、事前に作成した連絡先リストに沿って知らせます。
連絡手段は電話が最も確実で丁寧ですが、相手との関係性によってはメールやSNSを利用することもあります。
連絡の際は、故人の氏名、死亡日時、喪主の氏名と続柄、そしてお通夜と葬儀の日時・場所を正確に伝えます。

例えば「お通夜は4月10日午後6時より、葬儀は翌11日午前10時より、〇〇斎場にて執り行います」といった具合に具体的に伝達します。

 

お通夜・葬儀の前に用意するもの

お通夜や葬儀に参列する前に、喪主や遺族が準備しておくべきものがいくつかあります。
これらは故人を見送る儀式を滞りなく進めるために不可欠なものです。
具体的には、祭壇に飾る遺影写真の選定、喪主や遺族が着用する喪服や数珠などの身に着ける物の準備、そして故人と共に棺に納める副葬品の用意が挙げられます。

また、受付などを親族に依頼する場合は、1人や2人に負担が集中しないよう、事前にお願いをして役割分担を決めておくことも、葬儀への参加を円滑にします。

故人を偲ぶための遺影写真を選ぶ

遺影写真は祭壇の中央に飾られ、葬儀後も自宅に飾られるため、故人らしさが伝わる一枚を選ぶことが重要です。
ピントが合っており、顔がはっきりと写っている写真が適しています。
最近では、デジタル加工の技術が進んでいるため、スナップ写真や集合写真からでも背景を消したり服装を修正したりして、遺影用の写真を作成できます。
あまりに古い写真よりも、比較的晩年に近い、穏やかな表情の写真が好まれる傾向にあります。

写真の引き伸ばしや額装には費用がかかるため、葬儀費用の見積もりに含まれているか事前に確認しておくと安心です。
金銭的な面も考慮しつつ、家族で相談して決定します。

喪服や数珠など必要な持ち物を揃える

喪主および遺族は、参列者を迎える立場として正式な喪服を着用するのがマナーです。
男性はモーニングコートまたはブラックスーツ、女性はブラックフォーマル（ワンピース、アンサンブルなど）が基本です。
手元にない場合は、レンタルサービスを利用するか、新たに購入します。

数珠は自身の宗派に合ったものを用意しますが、なければどの宗派でも使える略式の数珠でも構いません。
その他、黒の靴と靴下、黒のバッグ、袱紗（ふくさ）、白いハンカチなど、必要な小物を一式揃えます。
受付を担当する場合は筆記用具なども準備しておくとよいでしょう。

棺に納めたい副葬品を準備する

副葬品は、故人が生前に大切にしていたものや、趣味の品、好きだったお菓子など、故人を偲んで棺に納める品物のことです。
家族からの手紙や寄せ書き、趣味で描いた絵、愛用していた衣服（燃えやすい素材のもの）などがよく選ばれます。

ただし、火葬の際に燃え残ったり、遺骨を傷つけたり、有害物質が発生したりする可能性があるものは入れることができません。
具体的には、金属製品（腕時計、眼鏡）、ガラス製品、革製品、プラスチック製品、そしてペースメーカーなどの医療機器は禁止されています。
何を入れたいか、またそれが可能かどうかは、事前に葬儀社の担当者に確認が必要です。

 

葬儀社との打ち合わせで決める重要事項7選

葬儀社との打ち合わせは、ご遺族の意向を反映した葬儀を実現するために最も重要なプロセスです。
生前のうちに葬儀の事前相談をしていればスムーズに進みますが、多くの場合、ご逝去後の限られた時間の中で多岐にわたる項目を決定しなければなりません。

ここでは、打ち合わせの際に必ず確認し、決定すべき7つの重要事項を解説します。
これらのポイントを押さえておくことで、後悔のないお別れの形を整えることができます。

 

1. 葬儀の日程と斎場の場所

葬儀の日程を決める上で最も優先されるのは、火葬場の空き状況です。
多くの火葬場は「友引」を休業日としているため、その日を避けて日程を組むのが一般的です。

次に、僧侶など宗教者の都合を確認します。
これらの条件を踏まえ、お通夜と葬儀・告別式の日程を決定します。
斎場の場所は、参列者の交通の便や駐車場の有無、収容人数を考慮して選びます。
公営斎場は費用が比較的安価（式場使用料が5万円程度から）ですが予約が取りにくい傾向にあり、民営斎場は費用が高めですが設備が充実していることが多いです。

 

2. 葬儀の形式と参列者の規模

葬儀の形式には、広く告知を行う「一般葬」、近親者のみで執り行う「家族葬」、お通夜を省略する「一日葬」、儀式を行わず火葬のみの「直葬（火葬式）」などがあります。
故人の遺志や遺族の意向、社会的な立場などを考慮して最適な形式を選択します。
コロナ禍を経て、小規模な葬儀を選ぶ傾向も増えました。
形式と合わせて、参列者の規模も決めます。

どこまでの範囲の人に声をかけるかを具体的にリストアップし、おおよその人数を把握することで、会場の広さや返礼品、料理の数を適切に見積もることが可能になります。

 

3. 葬儀全体にかかる費用と支払い方法

葬儀にかかる費用は、大きく分けて「葬儀一式費用」「飲食接待費」「寺院費用（お布施など）」の3つから構成されます。
葬儀社との打ち合わせでは、必ず詳細な見積書を提示してもらい、一つひとつの項目について説明を受けましょう。
プランに含まれるサービスと、オプションで追加料金が発生するサービスを明確に区別して確認することが重要です。
不明な点があればその場で質問し、納得した上で契約します。

また、支払い方法についても、現金一括なのか、クレジットカードやローンが利用できるのか、支払い期限はいつまでなのかを事前に確認しておきます。

 

4. 宗教・宗派の確認と僧侶の手配

葬儀をどの宗教・宗派の儀礼に則って行うかを確認します。
故人が信仰していた宗教や、代々お付き合いのある菩提寺がある場合は、その宗派に沿って進めます。

菩提寺がある場合は、まずその寺院に連絡を取り、僧侶の都合を伺った上で葬儀の日程を調整します。
特定の寺院とのお付き合いがない場合や、どの宗派かわからない場合は、葬儀社に相談すれば同じ宗派の僧侶を紹介してもらうことも可能です。
無宗教での葬儀を希望する場合も、その旨を明確に伝えます。

 

5. 故人を見送る祭壇や棺の種類

祭壇は、葬儀の規模や宗派、予算に応じてさまざまな種類から選びます。
伝統的な白木祭壇のほか、最近では故人の好きだった花で飾る生花祭壇も人気を集めています。
棺も同様に、材質やデザインによって価格が大きく異なります。

一般的には桐や檜といった木材が使われますが、布で覆われた布張棺や、彫刻が施されたものなどもあります。
カタログや写真だけでなく、可能であれば実物やサンプルを見せてもらい、故人の人柄やイメージに合うもの、そして予算に見合ったものを選定します。

 

6. 会葬者へお渡しする返礼品や料理

返礼品（会葬御礼品）は、お通夜や葬儀に参列してくださった方々へお渡しするお礼の品です。
香典返しとは別に用意し、受付で渡すのが一般的です。

また、お通夜の後には「通夜振る舞い」、火葬後や初七日法要の際には「精進落とし」といった会食の席を設けることがあります。
これらの料理の種類や数量は、予測される参列者の人数に基づいて決定します。
返礼品や料理の費用は、参列者の数によって大きく変動するため、葬儀社と相談しながら慎重に見積もることが必要です。
余った場合の対応なども確認しておくとよいでしょう。

 

7. 供花や弔電の受け付けに関する確認

故人を弔うために寄せられる供花や弔電について、受け付けるか辞退するかを決めます。
家族葬など小規模な葬儀では、香典や供花を辞退するケースも増えています。
辞退する場合は、訃報連絡の際にその旨を明確に伝える必要があります。

受け付ける場合は、供花の並べ方（芳名名札の順序など）や、いただいた弔電を告別式で読み上げるかどうかの判断が必要です。
これらの手配や管理方法について、葬儀社の担当者と事前に打ち合わせておくと、当日スムーズに対応できます。

 

【葬儀準備チェックリスト】抜け漏れなく進めるために

ご逝去から葬儀当日まで、遺族は限られた時間の中で数多くの手続きや手配をこなさなければなりません。
深い悲しみの中で冷静さを保つのは難しい状況ですが、やるべきことをリスト化し、一つひとつ確認しながら進めることで、準備の抜け漏れを防ぎ、精神的な負担を軽減できます。

このチェックリストを活用し、葬儀の準備を計画的に進めることで、滞りなく故人をお見送りするための土台を整えましょう。

 

□ 死亡診断書の取得と提出

ご逝去後、まず医師から「死亡診断書」または「死体検案書」を受け取ります。
この書類は、死亡届を役所に提出し、火葬許可証を得るために必須です。

提出期限は死亡の事実を知った日から7日以内と定められていますが、通常は葬儀社が手続きを代行します。
原本は役所に提出すると返却されないため、その前に必ず複数枚コピーを取っておきましょう。
後の保険金請求や年金手続きなど、さまざまな場面で必要になります。

 

□ 葬儀社の選定と契約

ご遺体の搬送から葬儀全般の運営までを任せる葬儀社を決定します。
可能であれば複数の葬儀社から見積もりを取り、料金体系やサービス内容を比較検討するのが望ましいです。
病院から紹介された葬儀社に必ずしも依頼する必要はありません。

担当者の対応の丁寧さや説明の分かりやすさも重要な判断基準となります。
契約する際は、見積書の内容を細部まで確認し、納得した上で契約書に署名・捺印します。

 

□ 喪主の決定

遺族の代表者として、葬儀全体を取り仕切る喪主を決めます。
一般的には故人の配偶者や子どもが務めますが、明確な決まりはないため、家族・親族間でよく話し合って決定します。

喪主は葬儀社との打ち合わせの窓口となり、さまざまな事柄について最終的な判断を下します。
また、葬儀当日は会葬者への挨拶という大役も担うため、その役割を十分に理解した上で引き受けることが求められます。

 

□ 葬儀の日程・場所の決定

葬儀の日程は、火葬場の予約状況と僧侶の都合を最優先に調整します。
友引の日を避けるなど、地域の慣習も考慮に入れます。
斎場は、予想される参列者の人数や交通の便、駐車場の有無、そして予算などを総合的に勘案して選びます。

選択肢としては、公営斎場、民営斎場、寺院の会館、または自宅などが考えられます。
場所と日程が確定したら、速やかに関係各所へ連絡を開始します。

 

□ 訃報連絡リストの作成と連絡

訃報を誰に、どの範囲まで伝えるかを決め、連絡先リストを作成します。
親族、故人の友人・知人、会社・学校関係者、ご近所の方々など、故人との関係性を整理し、連絡漏れがないように注意します。

葬儀の日時と場所が確定したら、このリストに基づいて速やかに連絡を行います。
連絡手段は電話が最も確実で丁寧ですが、相手との関係性によってはメールやSNSなども活用されます。

 

□ 遺影写真の準備

祭壇に飾るための遺影写真を選びます。
故人の人柄が偲ばれるような、自然な表情の写真が望ましいです。
ピントが合っていて、顔がはっきりと写っているものを選びましょう。

最近では、スナップ写真や集合写真の一部を切り取って加工し、背景や服装を修正して遺影にすることも可能です。
家族で相談しながら、葬儀後も長く飾り続けたいと思える一枚を選びます。

 

□ 喪服・数珠などの用意

喪主や遺族は、正式な喪服を着用します。
持っていない場合は、購入するかレンタルを手配します。
男性はブラックスーツ（またはモーニングコート）、女性はブラックフォーマルが基本です。

それに合わせて、黒の靴やバッグ、数珠、袱紗（ふくさ）、白いハンカチといった小物も一式準備します。
いざという時に慌てないよう、事前にクローゼットの中を確認し、必要なものをリストアップしておきましょう。

 

□ 火葬許可証の申請手続き

市区町村の役所に「死亡届」と「死亡診断書」を提出すると、「火葬許可証」が交付されます。
この許可証がなければ、法律上、火葬を行うことはできません。
手続きは煩雑なため、通常は葬儀社が代行してくれます。

火葬が終わると、火葬場で執行済みの印が押されて返却されます。
これが「埋葬許可証」となり、納骨の際に必要になるため、紛失しないよう大切に保管します。

 

□ 僧侶への連絡と打ち合わせ

菩提寺がある場合は、ご逝去後できるだけ早い段階で連絡を入れ、葬儀の依頼をします。
僧侶の都合を確認した上で、葬儀の日程を調整します。
枕経や通夜、葬儀での読経をお願いし、戒名の相談も行います。
お布施の金額が分からない場合は、この時に尋ねても失礼にはあたりません。

菩提寺がない場合は、葬儀社に相談して僧侶を紹介してもらうことも可能です。

 

□ 棺に入れる副葬品の準備

故人と共に火葬する副葬品を用意します。
故人が生前に愛用していたものや趣味の品、好きだったお菓子、家族からの手紙などが一般的です。
ただし、燃えにくい素材のものは入れることができません。
金属製品、ガラス製品、プラスチック製品、厚い本などは避けましょう。

何が副葬品として認められるかは火葬場によって基準が異なるため、事前に葬儀社の担当者に確認することが重要です。
家族で故人の思い出を語り合いながら選ぶとよいでしょう。

 

葬儀の準備に関するよくある疑問

葬儀の準備を進める中では、さまざまな疑問や不安が生じるものです。
特に、費用や葬儀の形式、生前の準備については多くの方が関心を持っています。
初めて葬儀を執り行う場合はなおさら、わからないことばかりで戸惑うかもしれません。

ここでは、葬儀の準備に関して頻繁に寄せられる質問をいくつか取り上げ、その回答を簡潔にまとめました。
事前にこれらの知識を得ておくことで、いざという時に落ち着いて対応できます。

 

生前のうちに葬儀の準備はしておいてもよいのでしょうか？

生前に自身の葬儀について準備しておくことは、決して縁起の悪いことではありません。
むしろ、残された家族の精神的・経済的な負担を大きく軽減することにつながるため、近年「終活」の一環として積極的に行う人が増えています。

葬儀社に事前相談をして見積もりを取ったり、互助会に加入して費用を積み立てたりする方法があります。
また、希望する葬儀の形式や内容、遺影に使ってほしい写真、連絡してほしい人のリストなどをエンディングノートに記しておくことで、遺族は故人の意思を尊重した見送りができます。

 

葬儀の費用は平均でどのくらいかかりますか？

葬儀にかかる費用は、葬儀の形式や規模、地域、選ぶ品物によって大きく変動するため、一概に「いくら」とは言えません。

複数の調査機関のデータによると、葬儀にかかる全国平均費用は、約111万円から約127万円程度と示されることがあります。例えば、鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」では、葬儀にかかる費用の総額は全国平均で約118.5万円（お布施は含まない）という結果が出ています。また、生命保険文化センターの調査では約119万円（前回調査より約8万円増加）とされています。これらの数字はあくまで目安であり、葬儀の形式や規模、地域、選ぶ品物によって費用が大きく変動する点には注意が必要です。

費用は主に、①祭壇や棺などを含む葬儀一式の費用、②返礼品や料理などの飲食接待費、③僧侶へのお布施などの寺院費用の3つで構成されます。最近では、費用を抑えられる小規模な家族葬や直葬（火葬式）を選ぶ人も増えています。 詳細な見積もりを取り、内容をよく確認することが重要です。

 

近親者のみで静かに見送る「家族葬」とはどのようなものですか？

家族葬とは、ご家族やご親族、親しい友人など、故人とごく近しい関係者のみで行う小規模な葬儀形式を指します。
お通夜や葬儀・告別式といった一連の儀式の流れは、一般葬と大きく変わりません。
参列者が限定されるため、義理の弔問客への対応に追われることなく、故人とのお別れの時間をゆっくりと過ごせるのが大きな特徴です。

また、会葬者の人数が少ない分、飲食接待費や返礼品の費用を抑えられる傾向にあります。
ただし、どこまでの範囲に声をかけるか、後日訃報を知った方へどのように対応するかは、事前に家族間でよく話し合っておく必要があります。

 

まとめ

身近な方を亡くし、葬儀を執り行うことになった際、喪主や家族は短期間で多くの判断と準備を迫られます。
ご逝去から葬儀までの基本的な流れを理解し、時系列に沿ってやるべきことをリストで確認しながら進めることが、滞りのない準備の鍵となります。

葬儀社との打ち合わせでは、故人や遺族の希望を明確に伝え、費用やサービス内容について十分に納得することが後悔のないお別れにつながります。
不明な点や不安なことは、葬儀の専門家である担当者に相談し、一つひとつ解決しながら準備を進めていきましょう。

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