直葬の費用相場は?安くする工夫や一般葬との違いも解説
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お葬式の知識・マナー
- 新着 更新日:2025.10.08
- お葬式の知識・マナー
直葬の費用相場は?安くする工夫や一般葬との違いも解説

「直葬で葬儀をしたいけど、どのくらい費用がかかるかわからない」「一般的な葬儀よりどれくらい安くなるの?」こんな疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。
直葬は通夜や告別式を省いたシンプルな葬儀形式として注目されていますが、費用の内訳や相場は分かりにくいものです。
そこで本記事では、直葬にかかる費用の相場や内訳、費用を抑える工夫や注意点をわかりやすく解説します。注意点もご紹介しますので、直葬を検討中の方はぜひ参考にしてみてくださいね。
直葬とは
直葬とは、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬のみで故人を見送る葬儀の形式です。病院や自宅からご遺体を安置施設へ搬送し、火葬の当日に納棺・出棺を経て火葬、収骨を行います。
一般的な葬儀では通夜の翌日に告別式・火葬を行うため2日にわたって儀式を執り行うのが基本ですが、直葬は火葬のみ、1日で葬儀が完結します。
参列者はごく近しい親族やごく少人数に限られることが多く、葬儀の費用・手間・時間を抑えられることが最大の特長です。葬儀形式にこだわらない方、経済的な負担を減らしたい方が増えたことなどから、直葬を利用する方は年々増加傾向にあります。
直葬の費用相場

直葬の費用相場は一般的に20万円〜40万円程度が目安とされています。各葬儀形式の費用相場を比較すると以下のようになります。
葬儀形式 |
費用相場 |
平均費用
|
一般葬 |
100万円~200万円前後 |
約150万円 |
家族葬 |
50万円~150万円前後 |
約100万円 |
一日葬 |
40万円~100万円前後 |
約90万円 |
火葬式(直葬) |
20万円~40万円前後 |
約40万円 |
(2025年10月)
参考サイト:
【葬儀費用の全国調査】平均金額は約131.9万円|150人以上参列の相場は300万円以上!?
【第6回】お葬式に関する全国調査(2024年) アフターコロナで葬儀の規模は拡大、関東地方の冬季に火葬待ちの傾向あり
一般葬の費用が平均150万円であることを考えると、直葬がかなり費用を抑えられる葬儀形式であるか分かるでしょう。
但し直葬の費用を確認する際には、基本料金に含まれているサービスの確認も忘れずに行いましょう。自身が利用したいサービスが基本サービスに含まれていない場合、オプション料金で想定よりも費用が高くなってしまうケースもあります。
葬儀社の直葬プランの内容や地域の火葬料によって直葬費用も変動することがあるため、具体的な見積もりを確認してから依頼するプランを決めることが大切です。
直葬の費用の内訳

利用する葬儀社・プランを判断するには、どのサービスにどれくらい費用が発生しているか把握することも大切です。ここでは、直葬の費用の内訳を詳しく見ていきましょう。
火葬料
火葬料は火葬場で火葬を執り行うために必要な費用です。葬儀の際に必ず発生する費用で、公営の火葬場と民営の火葬場で費用が変わってきます。公営の火葬場では数千円~5万円程度、民営の火葬場では5万円~15万円程度が相場と言われています。
さらに、公営火葬場はその自治体の住民であればより安価で利用できることもあります。火葬場によって費用は異なりますので、葬儀社の担当者に料金目安を確認しておきましょう。
遺体搬送料
遺体搬送料は、ご遺体を病院や自宅から安置施設・火葬場に搬送するためにかかる費用です。搬送距離によって料金が変わり、10kmまでであれば1~2万円程度が相場の目安として考えるのが良いでしょう。
但し夜間や早朝の搬送など場合によっては追加料金がかかる時もありますので、葬儀社の担当者に確認しておきましょう。
安置費用
安置費用は火葬までの日数、ご遺体を安置するための費用です。日本の法律では死後24時間は火葬できないことが定められているため、自宅での安置が難しい場合には安置施設を利用する可能性もあるでしょう。
安置施設は1日あたり5千円~3万円程度が大体の目安になりますが、火葬場や安置施設の利用状況によって金額が変動する事もあるため注意が必要です。
ドライアイス料
ドライアイス代は、自宅、安置施設問わず故人のご遺体を適切な状態で保つために必要なドライアイスにかかる費用です。
1日あたり5千円~1万円前後が一般的で、火葬までの日数が延びると追加で費用がかかる場合が多いので詳細は確認しておくと良いでしょう。
棺の費用
葬儀で使う棺にも、費用がかかります。直葬で使用する棺は、布張りや木製など材質によって金額が異なり、おおよそ3万円~7万円程度が相場と見るのが一般的です。
葬儀社によってはオプションで棺のグレードを上げることもでき、その場合は棺の種類に応じて追加料金が発生する場合がありますので、事前に確認するようにしましょう。
骨壺の費用
故人のご遺骨を納める骨壺にも費用がかかります。相場は5千円~1万円前後が一般的ですが、サイズ、素材、デザイン等で費用は変動することがありますので注意が必要です。
人件費
直葬では搬送や納棺、火葬当日のサポートにかかる人件費も注意が必要です。人件費は葬儀社のプランに含まれていることが多いですが、追加人員が必要な場合は別途費用がかかる場合がありますので、事前に確認しておくと良いでしょう。
費用の目安は葬儀社や葬儀形式によってばらつきがありますが、日数や参列者数など、葬儀の規模が大きくなれば人件費も多くなる点は押さえておきましょう。
直葬の流れ

直葬は火葬のみのシンプルな形式ですが、火葬日までに必要な準備は押さえておく必要があります。
ここでは、直葬におけるご遺体の搬送から収骨までの一連の流れを確認していきましょう。
ご遺体の搬送・安置
故人の逝去後は、まず葬儀社へ連絡を入れ、ご遺体を安置施設や自宅へ搬送します。火葬日までは安置が必要ですので、ドライアイスなどを使ってご遺体の状態を保つ必要があります。
納棺・出棺
火葬日の当日、ご遺体を棺に移す納棺の儀を行います。納棺の際には花や故人の愛用品などを副葬品として棺に入れることもできる場合がありますので、希望がある場合は事前に葬儀社に確認し準備をしておきましょう。納棺の儀を終えたら、棺を霊柩車に乗せて火葬場へ出棺します。
火葬
火葬場に到着したら棺を火葬炉に移動します。遺族が故人に最後のお別れを伝える時間になりますので、思い残すことがないよう言葉をかけましょう。
お別れを伝え終えたら、棺を火葬炉に入れて火葬を行います。火葬には通常1~2時間ほど時間を要しますので、遺族・参列者は控室で待機することが一般的です。
収骨
火葬を終えたら、遺族がご遺骨を骨壺に納める収骨を行います。手順に不安を感じる方も多いかもしれませんが、葬儀社・火葬場のスタッフが丁寧に教えてくれるので、過度に心配する必要はないでしょう。
ご遺骨を納め終わったら、遺族が骨壺を受け取り、葬儀の一連の流れは終了です。
直葬のメリット・デメリット
直葬はシンプルさや費用の安さにメリットがある一方で、注意すべき点も存在します。
ここでは、直葬を検討する際に知っておきたいメリットとデメリットを整理していきましょう。
直葬のメリット
まずは、直葬のメリットからご紹介します。
●費用が他のプランよりも安くなる
直葬の最大のメリットは、他の葬儀形式よりも費用を抑えられる点です。通夜や告別式を省くことで、式場使用料や飲食接待費用などの負担を抑えることができます。
数ある葬儀形式の中でも最も安価な葬儀形式ですので、一般葬と比較すると100万円以上安くなることもあるでしょう。経済的な事情から葬儀をシンプルに行いたい方にとっては、直葬が有力な選択肢の一つになるはずです。
●葬儀の流れがシンプルになる
直葬は葬儀内容を火葬に絞ったシンプルな流れですので、段取りにかかる時間や労力が少なく済む点も魅力。通夜や告別式では、親族が進行や参列者の対応に追われてしまうこともしばしばです。
直葬の場合は親族が行う事柄は大幅に減りますので、落ち着いた環境で故人との最後の時間を過ごすことができます。
●参列者の負担が減る
参列者の負担が減ることも、直葬の大きな魅力です。遠方から参列する親族がいらっしゃる場合でも、直葬であれば滞在時間を短くできるため、身体的・経済的な負担が少なくなります。
葬儀全体の時間が短く収まるため、日程や体調に不安のある方にとってはメリットとなるでしょう。
直葬のデメリット
次に、直葬のデメリットを見ていきましょう。
●葬儀全体の時間が短い
葬儀全体の時間が短いことは、直葬のメリットであると同時に、デメリットになることもあります。一般的な葬儀では2日間の儀式が行われるところ、直葬は1日。故人との時間をゆっくり取りたい方にとっては、淡白に感じられることもあるでしょう。
葬儀は故人の死を受け入れて気持ちを整理する時間でもあるため、精神面を重視する方は特に注意して直葬を検討しましょう。
●親族からの理解を得る必要がある
親族からの理解を得る必要があるのも、直葬のデメリットといえます。直葬を選ぶ人が増えてきた現代でも、「葬儀は通夜と告別式を行うもの」という認識が一般的と考える人はいます。
「葬儀の時間を短くするのは良くない」と考える方も当然いらっしゃいます。トラブルを避けるためにも、親族に対する事前の説明はしっかり行い、理解を得ることを心がけましょう。
●納骨ができない場合がある
これまでお世話になっている菩提寺がある場合、直葬を選択すると納骨を断られてしまう場合があります。直葬は通夜や告別式、読経をはじめとした儀式を省く形式ですので、宗教的な理由で納骨が難しくなるケースが生じるのです。
事前に菩提寺へ確認したうえで、直葬を依頼するかを決定するようにしましょう。
●後日の弔問対応が増える
後日の弔問対応が増える点も、直葬のデメリットといえるでしょう。直葬は参列者が少ない分、参列できなかった方が後日弔問の形で挨拶に伺う機会も増えるのが特徴です。
後日弔問は四十九日ごろまでに行うのが一般的ですので、この期間は弔問対応が増える可能性があることを認識しておきましょう。
直葬の費用を安くする方法
直葬はもともと費用を抑えやすい葬儀形式ですが、選び方や工夫次第でさらに負担を軽減できる場合があります。
ここでは直葬の費用を安くするために知っておきたい具体的な方法をご紹介します。
公営火葬場を利用する
火葬料は、自治体が運営する公営火葬場を利用することで大幅に安くできます。公営火葬場は住民であれば数千円〜1万円程度で利用できる場合が多く、民営火葬場に比べて数万円の差が生じることも。
注意点としては費用が安い分、予約が取りづらい点が挙げられます。火葬場の予約は葬儀社と相談しながら進めていきますので、候補となる火葬場に公営火葬場があれば優先的に利用することで費用を削減できるでしょう。
保険組合の給付を受ける
勤務先や加入している健康保険組合によっては、葬祭費や埋葬料として3万円〜7万円程度の給付金が支給されます。
葬祭費や埋葬料の申請期限は「葬儀を行った日の翌日から2年以内」と定められていますので、該当する場合には忘れずに役所や勤務先に申請を行いましょう。
補助金の給付を受ける
国民健康保険や社会保険に加入している方の場合、自治体や保険者から葬祭費や埋葬料が支給されます。
金額は自治体や補助金の種類によって異なりますが、1万円〜5万円程度が目安です。自治体によって条件も異なりますので、役所やホームページで詳細を確認しましょう。
葬祭扶助制度を利用する
経済的に葬儀費用を用意できない時は、生活保護を受けている方を対象とした葬祭扶助制度が利用できる場合があります。葬祭扶助制度は火葬や納骨に必要な最低限の費用を自治体が負担してくれる制度です。
申請は役所や福祉事務所で喪主が行いますが、葬儀社に代行してもらうことも可能です。また、葬儀後には申請できませんので、必ず葬儀を行う前に申請を行いましょう。
直葬を依頼する前に確認すべきこと

直葬は一般葬と異なる点が多い葬儀形態ですので、依頼の前に確認すべき事項が多数あります。
ここでは、直葬を依頼する前に特にチェックしておきたいポイントを整理していきましょう。
菩提寺との相談
親族がお世話になっている菩提寺がある場合は、直葬を行う前に必ず相談に伺いましょう。前述の通り、直葬で通夜や葬儀を省くと菩提寺で納骨をしてもらえない可能性もあります。
これは自身だけでなく、先祖代々の親族にも関わる問題です。後からトラブルが発生するのを避けるためにも、事前の相談を欠かさないようにした方が良いでしょう。
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親族との相談
直葬を依頼する前には、親族との相談が欠かせません。直葬はシンプルな葬儀形式ですので、親族の中には「もっと丁寧に送りたかった」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
親族と相談しないで直葬を選択した結果、親族間が気まずくなるようなことは避けたいところです。事前に葬儀形式や選択理由をきちんと説明し、理解を得たうえで最終決定を行うようにした方が良いでしょう。
葬儀費用の確認
葬儀費用の確認は、依頼を確定する前に葬儀社に必ず確認します。僧侶へのお布施や追加料金についても確認し、見積もりの段階で総額を把握しておくと安心です。
また、直葬は参列者が少ないため、一般葬と比べて香典の額が少なくなる傾向もあります。香典を葬儀費用に充てることは一般葬より難しいことを踏まえて、費用の準備を行いましょう。
必要なサービスが含まれているかの確認
直葬を依頼する際には、希望するサービスが基本料金に含まれているか確認しましょう。安置日数や搬送距離などは、プランによって上限が決まっている場合もあります。
納棺の儀やお別れの儀式がプランに含まれているかも葬儀社によって異なることもあるため、希望があれば依頼の前に必ず伝えておきましょう。
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