喪主になったら？やることリスト・挨拶マナー・決め方を徹底解説

身近な方が亡くなり、突然喪主に指名されると、深い悲しみの中で何をすべきか戸惑うことが多いです。
喪主の役割は、お葬式の準備から当日の進行、葬儀後の手続きまで多岐にわたります。
この記事では、喪主になった際に必要な「やることリスト」を時系列で整理し、遺族代表として知っておくべき挨拶や服装のマナー、そして喪主の決め方について網羅的に解説します。

葬儀の流れを事前に把握し、落ち着いて故人を見送るための準備を進めましょう。

 

そもそも喪主とは？遺族の代表としての役割を解説

喪主とは、故人に代わって弔問を受ける、遺族の代表者のことです。
葬儀全体を主宰する中心的な役割を担い、葬儀社の選定から日程調整、当日の進行管理、参列者への挨拶まで、最終的な決定権と責任を持ちます。

喪主に求められるのは、故人を悼む気持ちはもちろん、葬儀という儀式を滞りなく進めるための主催者としての務めです。
何をするべきか多岐にわたりますが、その本質的な意味は、故人に代わり、生前お世話になった方々へ感謝を伝える立場にあるということです。

 

「施主」とは何が違う？役割と費用負担の観点から解説

喪主と施主は混同されがちですが、本来の役割は異なります。
喪主が葬儀を主宰し、遺族の代表として儀礼的な役割を担うのに対し、施主とは主に葬儀費用を負担する責任者を指します。
お布施なども施主が用意するのが元々の形です。

ただし、現代の葬儀では、喪主が施主を兼任するケースがほとんどで、喪主と施主の違いを意識する場面は少なくなっています。
例えば、故人の配偶者が喪主を務め、子が施主として費用を負担するなど、役割を分担することも可能です。
施主との違いを理解しておくと、親族間で費用負担について話し合う際に役立ちます。

 

喪主は誰が務める？一般的な優先順位と決め方を解説

喪主は誰が務めるべきかについて、法律上の明確な決まりはありません。
しかし、故人との関係性に基づいた慣習的な優先順位が存在します。
故人の遺言で指定されている場合は、その遺志が最も尊重されます。

遺言がない場合は、故人との縁が最も深い人が務めるのが一般的です。
祭祀承継者として、故人の配偶者、子、親、兄弟姉妹の順で検討されます。
誰がやるか迷った際は、この優先順位を参考にしつつ、年齢や健康状態なども考慮して、遺族間で話し合って決めることが大切です。

 

故人の配偶者が最優先されるのが一般的

喪主を決める際、最も優先されるのは故人の配偶者です。
夫が亡くなった場合は妻が、妻が亡くなった場合は夫が務めるのが社会通念上の慣例となっています。
これは、故人と最も長く生活を共にし、血縁関係者よりも深い絆で結ばれていると考えられるためです。

配偶者が遺族の代表として挨拶をしたり、弔問を受けたりすることが、参列者にとっても自然な形と受け取られます。
ただし、配偶者が高齢であったり、病気であったり、精神的なショックが大きく務めるのが困難な場合は、無理に引き受ける必要はなく、子や他の親族が代わって喪主を務めることもあります。

 

配偶者がいない場合は血縁の近い順で決める

故人に配偶者がいない場合や、配偶者が高齢などで喪主を務めるのが難しい場合は、血縁関係が近い順で喪主を決めます。
一般的には、子供がその役割を引き継ぎ、長男、次男といった順で検討されることが多いです。
息子がいない場合や、娘しかいない場合は、長女が務めます。

子供がいない、もしくはすでに亡くなっている場合は、故人の親が、親もいない場合は故人の兄弟姉妹が喪主候補となります。
このように、故人との血縁の深さが、誰が喪主を務めるかを決める際の重要な基準になります。
夫婦間で話し合い、決定することも重要です。

 

喪主を務める人がいない場合の対処法

故人に配偶者や子、親、兄弟姉妹といった直系の親族がいない場合でも、喪主を立てて葬儀を執り行うことは可能です。
まず、故人の叔父や叔母、甥、姪といった三親等内の親族に相談します。
それでも適任者がいない場合は、故人と生前特に親しかった友人や知人が喪主を務めるケースもあります。

喪主は必ずしも1人である必要はなく、兄弟姉妹や故人の友人が複数人で「共同喪主」として務めることもできます。
どうしても喪主がいない場合は、葬儀社や地域の民生委員などに相談し、最善の方法を探します。
友人が務める際は、親族の了承を得ておくとスムーズです。

 

喪主を断ることはできる？引き受けられない場合の相談先

喪主を務めることは法的な義務ではないため、断ること自体は可能です。
高齢や重い病気を患っている、遠方に住んでいて物理的に対応が難しい、あるいは精神的な負担が大きすぎるなど、正当な理由があれば、他の親族に事情を説明し、交代を相談できます。
「やりたくない」という感情的な理由だけでなく、仕事が「忙しい」といった事情も、葬儀の準備に支障をきたす場合は考慮されるべきです。

もし親族間で話し合っても引き受け手が見つからない場合は、葬儀社や、場合によっては弁護士や司法書士といった専門家に相談することも一つの方法です。

 

【時系列】喪主がやるべきことリスト｜逝去直後から葬儀後まで

喪主の役割は、逝去直後の対応から始まり、通夜・葬儀の準備と運営、そして葬儀後の諸手続きまで長期間にわたります。
いつまでに何をすべきか、全体の流れとスケジュールを把握しておくことが、抜け漏れを防ぎ、落ち着いて対応するために不可欠です。
ここでは、喪主がやるべきことを時系列に沿ったリスト形式で解説します。

家族葬など小規模な葬儀であっても、基本的な流れは大きく変わらないため、一連のタスクを確認しておきましょう。

 

逝去直後の対応（～24時間以内）

ご逝去から24時間は、精神的に最もつらい時期でありながら、迅速な判断と行動が求められます。
まず最初に行うべきは、近親者への訃報連絡です。
その後、医師から「死亡診断書」を受け取り、故人のご遺体を安置する場所を決めなければなりません。

自宅か斎場の安置施設かを決定し、葬儀社へ連絡して搬送を依頼します。
この初動が、その後の葬儀全体のスケジュールを左右するため、非常に重要な段階となります。

死亡診断書の受け取りと遺体の安置

病院で亡くなられた場合、担当医師から「死亡診断書」を必ず受け取ります。
この書類は、後の死亡届の提出や火葬許可の申請に必須となるため、紛失しないよう大切に保管します。
法律により、死後24時間は火葬が禁じられているため、ご遺体を安置する場所を確保しなければなりません。

自宅に安置する場合は、仏間や清浄な部屋に布団を敷き、スペースを整えます。
住宅事情などで自宅安置が難しい場合は、葬儀社に連絡し、専用の安置施設を手配してもらいます。
ご遺体を安置した後、枕元に枕飾りを整え、近親者で故人に付き添い、納棺の準備を進めます。

葬儀社への連絡と打ち合わせ

ご遺体の安置場所が決まったら、葬儀社に連絡をします。
生前に葬儀社を決めていない場合は、病院から紹介を受けるか、インターネットなどで情報を集めて数社に連絡し、対応や見積もりを比較検討します。
葬儀社が決定したら、ご遺体を安置場所まで搬送するための寝台車を手配してもらいます。

その後、葬儀社と具体的な打ち合わせに入ります。
この打ち合わせで、葬儀の日程、場所、形式、規模、そして費用といった、葬儀の全体像を決定していきます。
遺族の希望や故人の遺志を明確に伝え、納得のいくプランを立てることが重要です。

 

通夜・葬儀の準備

葬儀社との打ち合わせで葬儀の骨子が固まったら、具体的な準備に移ります。
火葬場の予約状況や宗教者の都合を調整しながら葬儀の日程と場所を正式に決定し、親族や関係者へ訃報を連絡します。
菩提寺がある場合は寺院へ連絡し、読経などを依頼。
お布施の準備もこの段階で進めます。

また、参列者の人数を予測し、席の配置や返礼品の数を決めたり、遺影写真を選んだり、供花やお供えの手配をしたりと、細かな準備を喪主が中心となって進めていきます。

葬儀の日程と場所の決定

葬儀の日程は、まず火葬場の空き状況を確認した上で決定します。
都市部では火葬場が混み合っている場合があり、数日待つことも珍しくありません。
次に、僧侶など宗教者の都合を確認します。

菩提寺がある場合は、その寺院の都合が最優先されます。
これらの条件に加え、主要な親族が参列できる日程であるかも考慮し、通夜、葬儀・告別式の日取りを最終決定します。
場所については、葬儀社のホール、公営斎場、寺院、自宅などから選びます。
参列者の人数、交通の便、予算、宗教・宗派を考慮し、最適な会場を選定します。

関係者への訃報連絡

葬儀の日時と場所が確定したら、速やかに関係者へ訃報を連絡します。
連絡する範囲は、親族、故人が生前親しくしていた友人・知人、勤務先や取引先、所属していた団体などです。
まずは三親等内の親族に電話で連絡し、その後、他の親戚や友人へと範囲を広げていきます。

連絡の際は、故人の氏名、逝去した日時、通夜と葬儀・告別式の日時と場所、喪主の氏名と続柄を正確に伝えます。
会社関係など連絡先が多い場合は、代表者に連絡して伝達を依頼するのが効率的です。
社葬として執り行う場合は、会社と緊密に連携して連絡を進めます。

寺院・宗教者への連絡とお布施の準備

仏式の葬儀を行う場合、菩提寺（先祖代々のお墓があるお寺）があれば、まずそちらに連絡します。
ご逝去の報告と、葬儀の日程について相談し、読経を依頼します。
菩提寺がない場合や、特定の宗派にこだわらない場合は、葬儀社に相談して宗教者を紹介してもらうことも可能です。

宗教者への依頼が決まったら、謝礼であるお布施の準備をします。
お布施の金額に決まりはありませんが、地域や寺院との関係性による相場があります。
金額を直接尋ねにくい場合は、葬儀社の担当者に相談すると、失礼のない範囲の目安を教えてくれます。

 

葬儀当日の役割

通夜と葬式当日は、喪主が最も重要な役割を担う日となります。
遺族の代表として、弔問に訪れる参列者や、式を執り行う宗教者への対応が中心です。
また、葬儀全体の進行に気を配り、滞りなく式が進むよう管理する責任もあります。

悲しみの中にありながらも、気丈に振る舞い、主催者としての務めを果たさなければなりません。
事前に葬儀社と当日の流れや動きを十分に確認し、心構えをしておくことが大切です。

参列者への挨拶と対応

喪主は、通夜・葬儀において、会場の入口付近に立ち、弔問に訪れる参列者を迎えます。
一人ひとりの方に対し、「本日はお忙しい中、お越しいただきありがとうございます」と、簡潔にお礼の言葉を述べ、丁寧にお辞儀をします。
参列者からの「この度はご愁傷様です」といったお悔やみの言葉には、「恐れ入ります」と返します。

長話は避け、次の参列者への対応に移ります。
参列者への挨拶は、故人に代わって生前の厚誼に感謝を示す重要な務めです。
また、僧侶が到着した際の出迎えや控室への案内も、喪主の大切な役割となります。

葬儀の進行管理と最終確認

喪主は、葬儀全体の流れを把握し、滞りなく進行しているか常に気を配る必要があります。
式の開始時間、僧侶の入場、開式の辞、弔辞・弔電の奉読、閉式の辞など、プログラムが予定通りに進んでいるかを確認します。
特に、弔辞・弔電を読み上げる順番や、故人や差出人の名前、肩書などに間違いがないか、事前に葬儀社のスタッフと最終確認を行います。

万が一、進行に遅れやトラブルが生じた場合は、速やかに葬儀社の担当者と連携し、対応を協議します。
喪主が全体を把握しておくことで、落ち着いて故人を見送ることができます。

出棺時の挨拶と火葬場への同行

告別式が終わり、故人との最後の対面である「お花入れの儀」を済ませると、棺の蓋が閉じられ、出棺となります。
この際、喪主は参列者に向けて挨拶を述べます。
参列への感謝と、故人が生前お世話になったことへのお礼を簡潔に伝えます。

挨拶の後、遺族や親族の男性が中心となって棺を霊柩車まで運びます。
喪主は位牌を持ち、霊柩車に同乗するか、後続のハイヤーやマイクロバスに乗って火葬場へ向かいます。
火葬場では「納めの式」で最後の別れを告げ、火葬が終わるまで控室で待機。
その後、収骨（骨上げ）を行います。

 

葬儀後の手続き

葬儀が終わった後も、喪主が中心となって行うべき手続きは数多く残されています。
役所への死亡届の提出といった公的な手続きから、香典返しや挨拶状の手配、各種名義変更、そして相続に関する準備まで、多岐にわたります。
また、四十九日法要や納骨式の準備など、故人を供養するための法事も主導しなくてはなりません。

葬儀後の手続きには期限が設けられているものも多いため、リストアップして計画的に進めることが大切です。
年忌法要の準備も視野に入れておきましょう。

役所への死亡届の提出

故人の逝去を知った日から7日以内に、市区町村役場へ「死亡届」を提出する必要があります。
この手続きは、国内で亡くなった場合は死後7日以内、国外の場合はその事実を知った日から3ヶ月以内が期限です。
届出の際には、医師が作成した「死亡診断書（または死体検案書）」の原本を添付します。

提出先は、故人の本籍地、死亡地、または届出人の所在地のいずれかの役所です。
この届出が受理されると「火葬許可証」が発行され、火葬を行えるようになります。
通常は、手続きの代行を葬儀社に依頼することがほとんどです。

香典返しや挨拶状の準備

通夜や葬儀でいただいた香典に対して、お返しをする「香典返し」の準備を進めます。
香典返しを送る時期は、仏式では忌明けとなる四十九日法要後が一般的です。
品物の金額は、いただいた香典額の3分の1から半分（半返し）が目安です。

品物には、葬儀への参列と香典へのお礼、四十九日法要が無事に済んだことを報告する挨拶状を添えます。
誰からいくら香典をいただいたかをまとめたリストを基に、品物を選び、発送の手配を行います。
葬儀当日に返礼品をお渡しする「即日返し」という方法もあります。

相続手続きや各種名義変更の準備

葬儀後の重要な手続きとして、相続に関する準備があります。
まず、故人が遺言書を残していないかを確認し、法定相続人を確定させます。
次に、預貯金、不動産、有価証券といったプラスの財産と、借金などのマイナスの財産をすべて調査し、財産目録を作成します。

遺産分割協議を行い、各相続人の取得分を決定した後、預貯金の解約や不動産の名義変更といった手続きを進めます。
また、公共料金、クレジットカード、携帯電話など、故人名義の契約の解約や名義変更も必要です。
これらのお金に関する手続きは複雑なため、司法書士や税理士などの専門家に相談することも検討します。

 

喪主として知っておきたい挨拶・服装の基本マナー

喪主は、遺族の代表として多くの人の前に立つため、その立ち居振る舞いが注目されます。
特に、通夜や告別式での挨拶と、その場にふさわしい服装は、故人への敬意と参列者への感謝を示す上で非常に重要です。
失礼のないように、基本的なマナーを事前に確認しておくことが、心の余裕にも繋がります。

ここでは、そのまま使える場面別の挨拶例文、避けるべき忌み言葉、そして男女別の正しい服装について、喪主として押さえておくべき基本を解説します。

 

【場面別】そのまま使える喪主挨拶の例文集

喪主の挨拶は、通夜、告別式・出棺時、精進落としなど、葬儀の節目ごとに行います。
参列いただいた方々への感謝と、故人が生前お世話になったことへのお礼を伝えるのが基本です。
友人代表などが読む弔辞とは異なり、喪主の挨拶は1～3分程度の簡潔さが求められます。

ここでは、各場面でそのまま使える挨拶の例文を紹介します。
丸暗記するのではなく、故人との思い出や自分の言葉を少し加えることで、より心のこもった挨拶になります。

通夜での挨拶例文

通夜式が閉式し、通夜振る舞いへ案内する際に挨拶を行います。
「本日はご多用中のところ、亡き父〇〇のためにお越しいただき、誠にありがとうございます。
生前はひとかたならぬご厚情を賜り、故人もさぞ喜んでいることと存じます。

皆様にお集まりいただき、故人も安心して旅立てることでしょう。
ささやかではございますが、別室にお食事の席をご用意いたしました。
故人の思い出話などお聞かせいただきながら、少しでもおくつろぎいただければ幸いです。
本日は誠にありがとうございました。」と述べ、参列者への感謝と会食への案内を伝えます。

告別式・出棺時の挨拶例文

遺族を代表いたしまして、皆様にひと言ご挨拶を申し上げます。
本日はお忙しい中、故〇〇（故人名）の葬儀・告別式にご会葬、ご焼香を賜り、誠にありがとうございました。
生前中は皆様から格別のご厚情を賜りましたこと、心より御礼申し上げます。

残された私ども家族も、故人の遺志を受け継ぎ、力を合わせて生きていく所存です。
今後とも変わらぬご指導、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。
本日は誠にありがとうございました。

精進落としでの挨拶例文

火葬後に行われる会食「精進落とし」の開始時と終了時に挨拶をします。
開始時は「本日は、故〇〇のためにお集まりいただき、誠にありがとうございます。
皆様のお力添えのおかげで、葬儀も滞りなく終えることができました。

心ばかりの席ではございますが、故人を偲びながら、おくつろぎいただければと存じます。」と述べ、親族に献杯の発声をお願いします。
終了時には、「皆様、本日は長時間にわたり、誠にありがとうございました。
名残は尽きませんが、このあたりでお開きとさせていただきます。
どうぞ、お気をつけてお帰りください。」と感謝の言葉で会を締めます。

 

挨拶をする際に注意すべき忌み言葉

葬儀の挨拶では、不幸が重なることや死を直接的に連想させる「忌み言葉」を避けるのがマナーです。
「重ね重ね」「たびたび」「ますます」といった重ね言葉は、不幸が続くことを連想させるため使用しません。
「再び」「追って」なども同様です。

また、「死ぬ」「死亡」といった直接的な表現は避け、「逝去」「永眠」などの言葉に言い換えます。
「生きる」も「生前」「お元気な頃」と表現します。
このほか、数字の「四」や「九」も避けるべきとされています。
挨拶の言葉を考える際には、これらの忌み言葉が含まれていないか注意深く確認することが大切です。

 

喪主の服装マナー｜男女別の正しい装い

喪主や遺族は、一般の参列者よりも格式の高い喪服を着用するのがマナーです。
故人への弔意を最も深く示す立場にあるため、最も正式な装いである「正喪服」、またはそれに準ずる「準喪服」を着用します。
服装のルールは、和装か洋装か、また男女によって異なります。

焼香などで人前に立つ機会が多いため、基本的なマナーを守り、清潔感のある身だしなみを心がけることが重要です。
ここでは、男女別に喪主の正しい服装について解説します。

男性の場合は正喪服か準喪服を着用する

男性の喪主が着用する最も格式の高い正喪服は、和装なら黒紋付羽織袴、洋装ならモーニングコートです。
現在では通夜・葬儀ともに準喪服であるブラックスーツを着用するのが一般的になっています。
スーツは光沢のない漆黒のものを選びます。

ワイシャツは白無地のレギュラーカラー、ネクタイは光沢のない黒無地を着用し、ネクタイピンはつけません。
靴下も黒の無地とし、靴は金具などの飾りがない、内羽根式のストレートチップの革靴が最もフォーマルとされています。
細部にまで気を配った装いを心がけます。

女性の場合は正喪服（ブラックフォーマル）を着用する

女性の喪主の正喪服は、和装であれば黒無地で染め抜き五つ紋の着物です。
洋装の場合は、光沢のない黒生地で仕立てられたワンピースやアンサンブル、スーツなどのブラックフォーマルを着用します。
肌の露出は極力避け、スカート丈は膝下からくるぶし丈のものを選びます。

アクセサリーは、一連のパールのネックレスやイヤリングのみ着用可能で、結婚指輪以外の指輪や時計は外します。
髪型は清潔感を大切にし、長い場合は低い位置でシンプルにまとめます。
靴やバッグも光沢のない黒で統一するのがマナーです。
品のある装いを意識します。

 

参列者や僧侶への失礼のない振る舞い方

喪主は、常に遺族の代表として見られていることを意識し、葬儀の場では私語を慎み、落ち着いた態度を保つことが求められます。
弔問に訪れた参列者や、式を執り行ってくださる僧侶に対しては、常に感謝と敬意の気持ちを持って接します。
挨拶をする際は丁寧な言葉遣いを心がけ、深々とお辞儀をします。

「皆様」「〇〇様」といった敬称を正しく使い、一人ひとりに真摯に対応することが大切です。
悲しみのあまり取り乱してしまうこともあるかもしれませんが、できる限り冷静さを保ち、式が滞りなく進むよう努めます。
困ったことがあれば、葬儀社のスタッフに相談し、サポートを求めましょう。

 

喪主が知っておくべき葬儀費用とお金の話

喪主は、葬儀の儀礼的な側面だけでなく、葬儀費用という現実的な問題にも向き合う必要があります。
葬儀にはまとまった費用がかかるため、誰がどのように負担するのか、受け取った香典をどう扱うのかといったお金に関する知識は不可欠です。
支払いや管理をめぐるトラブルを避けるためにも、事前に基本的な事柄を理解しておくことが重要です。

ここでは、葬儀費用の支払い責任の所在や、香典の適切な管理方法について解説します。

 

葬儀費用の支払い責任は誰にある？

葬儀費用の支払い責任者について、法律で明確に定められているわけではありません。
慣習的には、葬儀を主宰する喪主が支払う、または相続人が相続財産の中から支出するケースが一般的です。
喪主が施主を兼ねることが多いため、喪主が支払い責任を負うと認識しておくとよいでしょう。

ただし、喪主一人が全額を負担しなければならないわけではありません。
高額な費用がかかるため、後々のトラブルを避けるためにも、事前に兄弟姉妹や親族間で誰がどの割合で負担するのかを話し合っておくことが極めて重要です。

 

受け取った香典の管理方法と使い道

参列者からいただいた香典は、葬儀費用の一部に充当するのが一般的な使い道です。喪主は受け取った香典を適切に管理する責任があります。会計係を任命し、誰からいくらいただいたのかを正確に記録することが重要です。

香典袋の氏名や金額を香典帳などに記帳し、中身の金額と相違がないか確認します。この記録は、後日香典返しを手配する際の基礎情報となります。例えば、5万円といった高額な香典をいただいた方には、それに応じたお返しをする必要があります。葬儀費用を支払って残った香典は、その後の法要費用に充てられることが一般的です。

 

喪主に関するよくある質問

喪主を初めて務めるにあたっては、様々な疑問や不安が生じるものです。
慣れない役割であるため、判断に迷う場面も少なくありません。
ここでは、喪主に関して特に多く寄せられる質問について、Q&A形式で分かりやすく回答します。

喪主と施主の兼任はできるのか、高齢で役割を全うできない場合の対処法、身寄りのない方の葬儀はどうなるのかなど、具体的なケースを想定した内容を取り上げます。

 

喪主と施主を兼任することはできますか？

はい、兼任することは可能です。
現代の葬儀では、遺族の代表である喪主が、葬儀費用を負担する施主の役割も兼ねることが一般的です。

喪主が費用負担の責任者も務めることで、葬儀社との打ち合わせや各種の決定がスムーズに進むという利点があります。
もちろん、喪主と施主を別々の人が務めることも問題ありません。

 

高齢や遠方のため喪主の役割をすべてこなせない場合、どうすればよいですか？

喪主1人ですべての役割をこなす必要はありません。
挨拶や最終決定といった重要な役割は喪主が担い、実務的な部分は他の親族や葬儀社にサポートを依頼するのが賢明な方法です。
例えば、受付や会計を親族にお願いしたり、葬儀社に手続きの代行を依頼したりすることで、喪主の負担を大幅に軽減できます。

 

故人に身寄りがない場合、誰が喪主を務めるのでしょうか？

故人に身寄りがない場合、誰が喪主を務めるかについての法律上の規定はありません。
故人と生前親しくしていた友人や、入居していた施設の代表者などが喪主を務めることがあります。
それでも喪主が見つからない場合は、自治体が法律に基づき火葬や埋葬を行いますが、この場合は一般的な葬儀は執り行われません。

 

まとめ

喪主の役割は、逝去直後の対応に始まり、葬儀の準備・運営、さらには葬儀後の手続きに至るまで広範囲に及びます。
誰が喪主を務めるかについては慣習上の順位がありますが、最も重要なのは、故人を悼み、遺族間で協力して故人を見送る姿勢です。

葬儀の進行、挨拶や服装のマナー、費用の問題など、事前に知識を整理しておくことで、いざという時にも冷静に対応できます。
本記事で示した時系列のリストやマナーを参考に、滞りなく故人との最後の時間を過ごすための準備を進めてください。

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